大阪賃貸事情②

毎度お世話になっております。
大和財託の藤原です。

本日は午後プライベートでIKEAに行ってきました。

自宅の家具を見に行ったのですが、職業柄、賃貸物件に使えるアイテムがないかと、仕事のことばかり考えていました。

定番のクネクネミラー以外にも、空室対策に使えそうなものが結構ありましたので、今後オーナー様にご提案していきたいと思います。

さて、前回の続きを書いていきます。

前回の記事はこちら

前回の記事で、私はある仮説を立てたと申し上げました。 

本日はその仮説と、その根拠についてです。

まず、その仮説とは、大阪府内の全ての賃貸物件は、大阪市内の賃貸業者だけでも入居付することが可能であるというものです。

この仮説の前提は、修行先の武蔵コーポレーションさんで、考え付いたものです。
 

武蔵さんで起こっていた現象として、さいたま市内の空室を池袋や新宿の業者がどんどん入居付していくのです！

なぜそのようなことが起こっていたかというと、賃貸だけを専業とする業者がかなり増えたこと、独自のノウハウを展開したこと、が要因です。

数年前までの賃貸業者は、路面店舗で賃貸仲介を行いながら、賃貸管理も行うという形態が一般的でした。

それが、インターネットやスマートフォンの普及、賃貸物件ポータルサイトの機能拡充等により、あえて出店コストの高い路面店舗をださなくても集客が可能となりました。

また、仲介業は仕入れが不要で、比較的開業自体は敷居が低いです。

かつ、非常に手間のかかる賃貸管理を行わないと割り切ると、出店コストはわずかで済みます。

以上のような、旧態依然の残る不動産業界でも、ある意味でのパラダイムシフトがおこり、それによりリーシング活動にも変化が起こっていると考えられます。

ちなみに、東京の賃貸業者がさいたま市内の物件を入居付してもらうにも様々なノウハウがあります。何もせずに東京の業者があえて遠方地の物件を案内することはありません。

私は首都圏で起こっていたこと・通用していたことが、大阪・関西圏でも絶対通用するはずだ、と仮説を立てたわけです。

では、仮説が正しいかどうかの検証結果を次回発表いたします。

本日は以上となります。

大和財託株式会社
藤原　正明