メニュー
ホーム社長ブログ会社経営応超アワード2024

社長ブログ〜積小為大〜

応超アワード2024

2024.09.20

当社では9月から新しい期が始まっています。

言いだしっぺの私自身も、現状に甘んじることなく、既存事業の延長線上で成長戦略を描くのではなく、そこまでやるか!と周囲が驚くやり方や事業で一気に成長を加速させるべく日々もがいています。

「正しくもがく」、これを社員にも伝え、今期以降の圧倒的な成長を実現させてまいります。

本題です。

今月始めの9月2日(月)に当社第13期の経営計画発表会と併せて、「応超アワード2024」を実施しました。

応超アワードとは、営業・設計・施工・バックオフィスなど部門に関わらず、前期に活躍した社員を表彰するイベントです。

当社は今年6月に企業リブランディングを実施し、当社を不動産業や建設業ではなく「資産価値共創業」と定義し、この世の中で唯一無二の存在を目指していくと決めました。

そして、資産価値共創を実現するために、私が創業時から頭の中で考え経営で実施していたことを構造化・見える化し、これを「潤環シナジー戦略」と名付けました。金なしコネなし私一人で大阪で起業し、11年でここまでこれたのは、この潤環シナジー戦略を展開してきたからにほかなりません。

顧客を潤すことで当社に潤いが返ってくる、取引先を潤すことで当社にも潤いが返ってくる、社員を潤すことで社員も会社に潤いを返してくれる。
この潤いを循環させること、【潤環】こそが当社の成長メカニズムそのものなのです。

これからも当社が成長をし続けていくためには、私が単独でこの潤環の輪を回し続けることでは到底不可能です。
社員一人一人もそれぞれ配属された部署の仕事の中で回し続けることが必要不可欠です。

我々の仕事には常に誰かの期待があります。
お客様の期待、取引先の期待、上司や仲間の期待など様々です。

資産価値共創の会社として、期待に応えることも大事だし、時に期待を超えようとすることも大事です。
そして、期待に応えたり、期待を超えられたら、その行いは必ず自分たちに返ってくる

本アワードには上記のような想い、狙いがあります。

期初に上司から各社員に対して期待をそれぞれ具体に示し、社員たちに、どう応え、どう超えていくのかを具体のアクションプランを考えてもらい、今期定期的な振り返りを行いながら業務に取り組んでもらいました。

応超アワード2024の受賞者発表日においては、各部門の代表合計16名から、期待に応えろ部門で3名、期待を超えろ部門で3名の計6名を選出し表彰しました。

各部門の代表だけあり選考は難航しました。
当初の予定にない次点賞を各部門1名追加で選出する特別対応をするくらい高い次元で期待に応え期待を超えてきた社員が多かったのがとても誇らしく嬉しく感じました。

受賞者の内訳を見ると、

期待に応えろ部門では
 リーシング部門コーポレートスタッフ職(事務系職種)
 コンサルティング部門事務系総合職
 経理部門総合職
 次点として建築部門施工管理職

期待を超えろ部門では
 中古施工部門コーポレートスタッフ職
 DX戦略部門総合職
 物件仕入部門総合職
 次点として建築部門設計職

の社員がそれぞれ受賞しました。

当社のような不動産・建築事業を展開する会社の場合、営業至上主義的なところが多い印象ですが、当社が目指す資産価値共創事業においては、営業のみならず各部門の社員が共に協力して顧客や取引先に資産価値を提供するので、今回の受賞結果を見ても営業のみならずバックオフィス・建築・管理部門など、多様な社員の活躍によって事業を展開できていることをある意味証明できたのではないかと思っています。

受賞した社員の方々には、報奨金とトロフィーを贈呈し、その後全社員の前でプレゼンテーションを行っていただきました。

受賞者全員のプレゼンはとても素晴らしく、これだけ想いをもって仕事に取り組んでくれていることに創業社長として胸が熱くなりました。
受賞に至らなかった社員たちの当日の日報を見ると全社員が刺激を受けて、自分もやってやろうと燃えているように感じました。

同日開催の経営計画発表会や打ち上げパーティーとの相乗効果もあり、今当社は全社的にこれまで以上に良い雰囲気、仕事に対する熱量が高まっています。

応超アワードは今回初めての試みでしたが、実施してよかった思いますし、今期も実施したいと考えています。

社員の皆さんが意欲をもって仕事に取り組めるような仕組み・仕掛けをこれからも実施していき、顧客や取引先と共にこの世の新たな資産価値を共創してまいります。



大和財託株式会社
藤原 正明

不動産のことは大和財託の
経験豊富なコンサルタントに
何でもご相談ください

お電話でのお問い合わせ

10:00〜18:00⽔曜定休

東京本社

大阪本社