ペット可物件のメリット、デメリットって何ですか?

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ペットの飼育は、以前は戸建てに住む方を中心にファミリー世帯で行われることが多かったですが、最近では単身の若年層や高齢者の方でも共同住宅でペットを飼う方も多くいらっしゃいます。

当社でも「ペット可」を入居者の募集条件とすることも多く安定的な入居者の確保につながっています。

今回は、「ペット可」の物件のメリットとデメリットに関してご説明をさせて頂きます。

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メリットとデメリット

メリット

  • 入居率が高くなりやすい
  • 賃料を高く設定できる
  • 長期入居につなげることができる

ペット可の物件供給数自体が多くないため、通常の物件と比べて、入居率が高くなりやすいです。
あわせて、ペット可物件の希少性から賃料設定を相場よりも高くすることも可能になります。

ペットの飼育をしている人が、新しい住まいを探すことは簡単ではありません。
なぜなら、ペットの飼育をしている人は飼育していない人に比べるとペットの居住環境や近隣の散歩コースなど、何を飼うかによって細かい基準は異なりますが、自身の住環境以外にも配慮しなくてはいけないので、物件選びのハードルは高くなる場合が多くあります。そして、ペット可の物件が少ないことは、転居先をみつけることも難しいということで、一度入居されると長期に渡り住まれるケースが多いです。

デメリット

  • 部屋の原状回復費が高額になる可能性がある
  • 所有物件を途中でペット可にする場合、既存入居者からクレームが発生する可能性がある

ペットの飼育を行うと壁や床の損傷や臭いなどの問題が発生する可能性があります。
飼い主の管理の対応や飼育するペットにもよりますが、通常の原状回復費用に比べると高額になる可能性があります。また保有物件を途中でペット可案件にする場合、臭いや泣き声(騒音)などで、入居者同士でのトラブルの原因にもなる可能性もありますので既存の入居者などに対しての対策が必要です。

対策

  • ペットを飼育する際のルールをつくる
  • 原状回復に関する取り決めをつくる
  • ペット飼育前提の設備環境を整える

ペットの飼育に関しては一定のルールが必要です。
ペットの種類や大きさ、数や飼育方法などを予めルール化し、入居時に確認することが重要です。
また追加で飼育するペットが増える場合は、必ず申請を行うようにしておきましょう。

[例]
  • 入居時(飼育開始時)に種類や大きさ・数などを書類にて写真と共に申請する
  • 廊下や階段などの共用部でのルールを決める
  • バルコニーやベランダでの飼育はさせない

また入居者の契約時には、原状回復の負担箇所を予め決めておき、退去時のハウスクリーニングなどの費用に関しても後々のトラブルにならないようにしておきましょう。ペット飼育の場合には、敷金を多く預かるとか、退去時にはペット飼育に起因する汚損などは、全て借主負担とするなどの特約を契約書に明記をするとともに、契約前に説明をして了承をとっておくことが重要です。

さいごに

ペット可物件にするメリットとしては、賃貸経営を行う上で、優位になる「入居率・入居期間・賃料」の向上や改善があげられます。しかしながら、安易に行うとデメリットにも繋がりやすくなりますので、ルールづくりと対策が重要です。対策を行うことができれば、入居率を高く、賃料も高くすることができますので、安定した賃貸経営に繋がります。

しっかりとした対策が必要ですので、信頼できる管理会社と、対策を行っていきましょう。

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監修者

藤原 正明/大和財託株式会社 代表取締役CEO

昭和55年生、岩手県出身、岩手大学工学部卒。
三井不動産レジデンシャル株式会社で分譲マンション開発に携わり、その後不動産会社で収益不動産の売買・管理の実務経験を積む。
2013年に大和財託株式会社を設立。収益不動産を活用した資産運用コンサルティング事業を関東・関西で展開。
中小企業経営者、土地オーナー、開業医・勤務医、高年収会社員などに対して多様な資産運用サービスを提供している。
自社設計施工により高品質ローコストを実現している新築1棟アパート・マンション、中古物件のリスクを排除した中古1棟リノベーション物件、デジタルテクノロジーを活用した不動産小口化・証券化商品、利益最大化を実現する賃貸管理サービスなどを、顧客のニーズに合わせて組み合わせて提案できることが強みである。
資産運用領域で日本No.1の会社を目指し日々経営にあたっている。

マッスル社長としてYouTubeでも活躍中。
書籍「収益性と節税を最大化させる不動産投資の成功法則」や「収益性と相続税対策を両立する土地活用の成功法則」を発売中。

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