物件を検討する際の正しい空室率の考え方とは？

空室率20%というのは、過大に安全を見すぎです。
安全率を多く見積もるのは良いのですが、それでは良い物件が購入できなくります。

適正な負荷をかけて投資判断する必要があります。

当社の考えでは、年間空室率は5～10%程度見ておけば十分負荷をかけているとらえています。

ポイントは、すべてを年単位で計算するということです。

1K×10戸の物件をモデルとして考えてみましょう。

上記物件の年間貸し出し可能戸数は

　　10戸×12ヶ月　＝　120戸（年間）

年間空室率が20%ということは、年間延べ空室数は

　　120戸×20% ＝　24戸

となります。

これは、つぎのようなケースとなります。

　　2戸が12ヶ月間空室であった

　　4戸が6ヶ月間空室であった

　　6戸が4ヶ月間空室であった　　

これはありえない状況です。むしろ明らかにエリア自体か管理手法に問題があるか、
事件・事故物件でないとまず現実的でないと考えられます。

一方年間空室率が10%の場合を考えてみましょう。

年間延べ空室数は

　　120戸×10% ＝12戸

となります。　　　

具体的には、

　　2戸が6ヶ月間空室であった

　　3戸が4ヶ月間空室であった

　　6戸が2ヶ月間空室であった

となり、ちょっと入居付けに苦戦する物件ではありえる想定です。

このように、適切な負荷をかけることで、正しい投資シミュレーションができ、
利益を生み出す優良物件を購入できるようになります。

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